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リフォームで耐震性能をUP!

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京都リフォームリフォームで耐震性能をUP!

耐震性を上げるために、筋交いの入った耐力壁を適切な場所に配置

東日本大震災以降、リフォームの中でも耐震改修への関心が高まっています。特に、建築基準法の耐震基準の改正・施行(1981年6月)以前に建てられた建物は、耐用年数や古さだけでなく、耐震という観点からもリフォームを考えたほうがよいでしょう。

日本の伝統的な住宅は、柱や梁などで建物を支えるしくみの「木造軸組工法」という工法で建てられたものが多く、耐震面から不安があります。耐震補強のためには、柱と柱の間に斜めに入れる「筋交い」という部材を壁に入れ、壁自体に強度を与える「耐力壁」を設け、バランスよく配置していきます。ですが、日本の住宅には窓などの開口部が多いため、耐震補強をしようにも壁自体が足りないケースも少なくありません。

家の耐震性に不安を感じているなら、京都の自治体の担当部署やリフォーム会社、建築家を調べ、速やかに耐震診断を行いましょう。その際、補強すべき箇所を図面で示してもらい、それに基づいてリフォームや工事を行うことになります。その主な内容は、筋交いの追加、耐力壁の追加などですが、基礎が不十分な場合は、基礎の補強が必要なこともあります。

住宅の工法には、木造軸組工法以外に「2×4工法」もあります。これは、壁や床の「面」から建物を支える仕組みで、壁の配置に厳しい基準があるため補強の必要はないこともあります。いずれの工法でも、まずは京都で信頼できる専門家を見つけ、耐震診断を行ってもらうことがすべてのスタートとなります。

耐力壁の追加や、配置の工夫で震動に耐える

筋交いの入っていない壁は、地震や強風などの横からの力に弱いです。対策としては「筋交いを入れる」ということ。1階は、壁に筋交いを入れ、土台と柱に筋交いを固定。筋交いはたすき掛け構造にすると、強度が2倍になります。もう1つの対策は「面材を入れる」です。1階の場合、7.5mm以上の構造用合板を土台と柱に固定すると、片側だけの筋交いより若干強くなります。

壁の数が足りない、配置のバランスが悪いなどの原因で家を支える力が低下すると、震動に弱くなります。特に1階の壁の量とバランスが強度を左右します。壁の配置も工夫して震動に耐えられる家にしましょう。

築年は耐震性の目安になる

耐震基準は、1981年に大きく改正されました。一戸建てもマンションなどの集合住宅も、築年がこの年の前か後かが、耐震性の目安の一つとなります。

多くの自治体では、新耐震設計基準施行以前の基準で建てられた木造住宅の耐震補強に補助金を出しています。そのためには、まずは京都の自治体の派遣する建築家による耐震診断をしてもらう必要があります。新耐震設計基準は1981年6月1日に施行されているので、同年5月31日までに建築確認申請を受けた住宅が主に対象となります。

建築家以外に、京都のリフォーム会社などに耐震診断を依頼することもでき、その場合は住宅の築年はいつでもよいことになります。新耐震基準以降でも耐震面から問題のある京都住宅もあるのです。耐震性能は、湿気やシロアリによる被害にも関係してくるので、これもしっかり検査してもらいましょう。

耐震診断は、国土交通省監修による日本建築防災協会発行のマニュアルに基づいて行われます。評点「1.0」(一応倒壊しないレベル)を下回った場合は補強を行い、「1.0」以上に引き上げます。評点1.0以下とは「倒壊する可能性がある」「倒壊の可能性が高い」とされ、補強が必要となります。

耐震補強工事は、補強すべき箇所を示した設計図に基づいて行われます。多くの場合は、耐力壁を追加する、金物により壁を補強するなどが主な工事内容です。建物の基礎が弱い場合は、新たに基礎工事を行い既存の基礎と合体させることもあります。大工事となるので、費用をよく確認してから発注しましょう。

耐震診断から工事までの流れ

1、耐震診断で家の状態を知る
多くの自治体では、1981年5月31日以前に建築確認申請を受けて建てられた住宅を主な対象として、耐震診断を実施しています。この診断は、京都のリフォーム会社や建築家に依頼することもできます。 ※診断の内容は、図面のチェック、構造部のチェックなど。
2、補強設計を実施する
日本建築防災協会によるマニュアルに基づき、評点をつけてもらいます。診断結果は報告書としてまとめられます。補強が必要な場合はその旨の説明があります。
3、補強工事
設計を基に筋交い・基礎の追加工事を行います。補強をするには一度壁をはがし、再度修復することになります。

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